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１．EVとは

EVとは「Electric Vehicle」の略称であり電気を動力として動く車両のことを意味します。
日本では一般的にEVのことを電気自動車として表すことが多いです。

電気を動力にするEVですが「BEV」「HV」「FCV」の3つに分類することができます。

	燃料	動力	駆動系
BEV　(Battery Electric Vehicle)	電気	電気	モーター
HV　(Hybrid Vehicle)	電気 or 化石燃料	電気 or 化石燃料	モーター or エンジン
FCV　(Fuel Cell Vehicle)	水素	電気	モーター

それぞれ燃料、動力、駆動系に違いがあります。

BEV　(Battery Electric Vehicle)はバッテリー内に蓄電された電気のみを使うことによって走行することが可能な車のことです。
一般的に認知されているEVまたは電気自動車はBEVを指すことが多いです。

一方でHVとFCVはバッテリーに蓄電された電気以外も使って走行することが可能な車のことです。
EVと一口に表記しても様々な種類のものを包括します。
以下では一般的な認知と同様に「EV」＝「電気自動車」＝「BEV」としてご説明させていただきます。

EVの販売は日本に比べて海外メーカーの方が、勢いが強い傾向にあります。
アメリカのテスラや、中国のBYDや上海通用五菱汽車、ドイツのフォルクスワーゲンやBMWが開発に力を入れています。
日本では主にトヨタや日産、ホンダといったメーカーが電気自動車のシェアの拡大を目指しています。

２．EVのメリット

①環境に優しい

EVはガソリンを使用せずに電気を動力源として走行します。
そのためガソリン車のように二酸化炭素等の温室効果ガスを排出しないので環境への負担を減らすことができます。
また太陽光発電等の再生可能エネルギーと併用すれば気候変動問題に対してさらなる貢献をすることも出来ます。

②走行音が静かで騒音が少ない

ガソリン車はガソリンを燃やした時に発生するエネルギーを活用することによってエンジンを動かしています。
EVはバッテリーの電気をエネルギーにモーターを動かして走行するためガソリン車と比べて振動や騒音が小さくなります。

③ランニングコストを抑えることができる

ガソリン車とEVが同じ距離を走行したとき、EVの方がガソリン車よりも安く走行することができます。
一般社団法人次世代自動車振興センターの資料によると100km走行したとき、ガソリン車で約690円かかるところEVは約310円で走行することが可能です。
参考：http://www.cev-pc.or.jp/what_ev/price/

④補助金や減税制度を活用することができる

EVは環境に配慮された車であるため、EVの普及のために国や自治体から補助金や減税制度がでています。
EV本体の価格はガソリン車と比べて高いことが多いですが、これらを活用すれば実際の負担額を削減することができます。

⑤災害対策として活用できる

災害の影響によって電気の供給が止まってしまったとしても、EVに蓄電された電気を利用することができるため非常用電源として活用することができます。
また太陽光発電設備と併用すれば日中に発電した電気をEVに蓄電することで夜間にも使用することができるため継続して電気を使うことができます。

中小企業のBCP（事業継続計画）についてはこちらの記事で詳しくまとめております。
https://www.sc-energy.com/column/sc-energy/1085.html

３．2035年に欧州でEV義務化

2022年10月27日にEUと欧州議会は、2035年に欧州域内で二酸化炭素を排出する乗用車と小型商用車の販売を禁止することで合意しました。
しかしその後協議を重ねた結果、環境に良い合成燃料を使う燃料車は容認することを表明しました。
一部で燃料車が認められたものの、欧州の大きな潮流としては電気自動車への移行が進められる見込みです。

今後の欧州では、2030年に乗用車と小型商用車の二酸化炭素の排出量を2021年比で55％削減、2035年には100％削減することを目標にしています。

これらの方針を皮切りに世界的にEVの普及が加速し自動車メーカーも事業形態が変化することが考えられます。

４．2035年に日本でガソリン車の新車販売を禁止に

日本でも2021年1月18日の国会にて前菅首相は「2035年までに新車販売をすべて電動車」にする方針を打ち出しています。
電動車の中にはBEVやFCV、HVなどが含まれており、新車販売が終了するものはガソリン車やディーゼル車になります。

背景には2050年カーボンニュートラル達成があります。
日本では2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目指しています。
実質ゼロとは温室効果ガスの排出量から森林などの温室効果ガスの吸収量を差し引いてゼロになった状態です。
温室効果ガスの排出量を減らす必要があるため日本でもEVの普及は必須項目となります。

一般社団法人 日本自動車販売協会連合会が発表している「燃料別販売台数（乗用車）」）によると2022年のEV（普通乗用車のみ）の新車販売台数は約3万1600台であり、全体の割合では約1.42％となっています。
2021年のEV新車販売台数が約2万1000台であったため、前年比で約150％の伸長率となっています。
一方で欧州自動車工業会（ACEA）の発表によると、2022年におけるEU全体の新車販売におけるEVのシェアは12.1%（約112万4000台）であったため、日本と欧州ではEVの普及率にまだ大きな差があります。

この差を埋め、欧州と同水準に達するために日本でも国や自治体が補助金を打ち出しています。補助金を活用してお得にEVを導入してみてはいかがでしょうか。

世界の電気自動車の販売状況と、新潟県内での普及状況を知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
https://www.sc-energy.com/column/subsidy-tax/947.html

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最後までお読みいただきありがとうございました。